日本医師会は、会館や施設や資料を消失し、会員は、戦死や未帰還や疎開等によって消息が確認出来ない、連絡ネットも不完全である等々、戦後の大混乱に見舞われたが、その中から態勢を整え、眞っ先に医師会の再建に取り組んだ。

日本医療団総裁兼日本医師会々長稲田竜吉氏の辞任により、昭和２１年２月１日、中山寿彦会長以下新役員を選出し、９月１８日、「日本医師会改組審議会」を発足させた。改組審議会は「医師会改組要綱」を作成し、占領軍ＧＨＱ（ＧＥＮＥＲＡＬ　ＨＥＡＤＱＵＡＲＴＥＲＳ）の意見を質しながら改組作業を進めた。審議会は、医師会の法的位置付けについて、医師会が本来の使命を遂行し、学術専門団体としての権威を保持するために、特殊法人とすることを求めたが、ＧＨＱの同意が得られず、「医師会は社団法人」を前提とする設立要綱や会則や設立の手続き要領等を作製してその任務を終了した。

新制医師会設立要綱（抜粋）

そして、要綱の他、設立の手続き、会則案等を都道府県医師会に提示して、全国の医師会が歩調を合せて新制医師会を設立するように、昭和２２年８月１３日、日本医師会に「設立準備委員会」（委員長　榊原亨以下７名）を設けた。

ところがいよいよ着手の時になって突然、８月２９日、中山日医会長ら１３名がＧＨＱから呼び出され、戦争協力者に対する公職追放を医師会役員にも適用するという通告を受けた。公職追放が、まさか医師会に及ぶとは誰も思っていなかったので、大へんショックを受けたが、設立準備委員会・榊原委員長名を以て「昭和１７年国民医療法施行後、昭和２２年までの日本医師会の会則上の役員、及び都道府県医師会の支部長（副支部長以下は非該当）は、新制医師会の役員たることを自発的に辞退すべきこと」という要望を都道府県医師会に伝え、全医師会がそれをうけ容れ夫々、新制医師会設立に向って作業を進めた。

斯くして昭和２２年１１月１日、新制「社団法人、日本医師会」が、戦後の民主国家の黎明の中に生れ出たのである。

新制日本医師会初代役員　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（会員数　５４，７６７名）